大小さまざまな地震が頻発する日本に暮らす私たちにとって、地震に対して安全な建物を考えることは日常にある当たり前のことです。新築の建物や1981年（新耐震基準）以降に建てられた建物については、構造基準に則り地震に対して安全な性能を有しておりますが、1981年以前に建てられた建物やセルフビルドなどで建てられた小規模な建物については安全性が低く大地震で倒壊の恐れがあります。耐震診断を行い耐震性能が不十分と判断された場合には来たる地震に備えて補強しておく必要があります。改修には大きく分けて耐震・制震・免震の３つの方法があります。それぞれの特徴をみていきましょう。

 

耐震

特徴：地震による建物のゆれに硬さと強さで抵抗する

耐震壁の増設、ブレースや外付けフレームの新設、柱・梁の補強を行います。

メリット：施工容易、コスト安い、工期が短い

デメリット：大地震で主架構（柱・梁・壁）の損傷するリスクがある、ゆれが大きい

 

制震

特徴：地震による建物のゆれを制震装置で制御（吸収）する

制震ダンパーなどの制震装置に地震力を吸収させることで、構造体の損傷を低減する工法です。

メリット：主架構（柱・梁・壁）損傷リスクが低い、ゆれが小さい

デメリット：コスト高い、工期が長い、施工難度が高く施工者が限定される

免震

特徴：地震による建物のゆれを免震装置で低減する

免震装置を基礎下や中間階に設置することで地盤から伝わる地震力を大幅に軽減し、構造体の損傷を低減する工法です。

メリット：主架構（柱・梁・壁）損傷リスクが最も低い、ゆれが最も小さいため家具の転倒がない

デメリット：コスト最も高い、工期が最も長い、建物周囲にクリアランスが必要、施工難度が最も高く施工者が限定される

 

工法別のコストと工期について

コストについては耐震→制震→免震の順に高く、平均で耐震補強30,000円／㎡、制震120,000円／㎡、免震230,000円／㎡ 程度となります。工期もコストと同様に耐震が短く制震・免震は長くかかります。平均で耐震 ８か月、制震 ２２か月、免震 ２３か月程度となります。

 

最後に

設計図の有無や建物の形状、築年数等により異なりますが、目標とする耐震性能を決めて、施工条件（有人改修・無人改修）、コスト、工期などから最適な耐震改修工法を選定することが必要です。まずは耐震診断からご相談ください。